騙されるな！無駄な諸費用をカットする4種類の手数料

新車を購入すると数多くの諸費用が必要になることに気がつきます。
具体的な例を挙げると、

など、「車本体以外にもこんなに払うのかよ！」って嫌になってきますよね。

でも、税金や保険料は絶対に必要になりますし値切ったりすることもできませんが、
諸費用の中でも、カットすることができる項目があるのです。

それが「ディーラー代行手数料」なんです。

車を安く購入するには、値引きだけではありません。
無駄な諸費用をカットすることで、出費を少しでもなくしてしまいましょう。

今回の記事では、ディーラー代行手数料の中でも、カットできる項目について説明していきますね。

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無駄な諸費用をカットする4種類の代行手数料

車庫証明手続き代行費用（約15,000円〜20,000円）

新車の保管場所として絶対に必要な「車庫証明書」の取得。
ほとんどの方がディーラー任せになっていると思いますが、
実は自分でかんたんに取ることが可能です。

かんたんにいうと、
「警察署にいって地図を書き書類を提出する」だけで、
あまり難しく考える必要はありません（マンションの場合は大家さんに印鑑押してもらう必要あり）

気になる費用は、ディーラーで代行してもらうと約15,000円ぐらいかかりますが、
中には20,000円近くとるディーラーもあるので、手数料もばかになりません。

法定費用の地域によって証紙代金も必要になりますが、
やってみれば誰でもできるので、手数料がもったいないと感じているならビビらずにチャレンジしてみましょう。

下取り査定料(約5,000円〜8,000円)

もしあなたが車を持っていない、下取りする車がないなら不要になりますが、
下取り車があるなら、車両の状態をみて下取り料金がどれぐらいになるのか。
そのためにかかる査定士への費用、それが「下取り査定料」です。

しかし私は、必ずしも下取りに出す必要はないと思っています。

この記事は、「新車を安く購入するためにカットできる諸費用は何？」という、
コンセプトで書かせてもらっていますが、
それなら、「下取り」するよりも「買取り査定」をするほうが、
最終的な査定額が高くなる可能性があるからです。
 
関連：新車購入おける下取り料金をアップさせるたったひとつの方法
 
ですから、無駄にお金を支払ってまで下取りにこだわる必要はありません。

しかも不思議なことにディーラー側から、
下取りを申し込んで来ても、手数料として引かれます。

確かに下取りの方が高い場合もありますが、
まずは買い取り価格を算出して商談に臨むべきでしょう。
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下取り車手続き代行費用（約5,000円）

上記と同じように下取りするときの代行料。
「下取り査定料を取りながらさらに代行料も取るのか！」と、
ちょっと文句も言いたくなりますが、
実はこれ、道路運送車両法においては、購入した側が手続きをするように決められています。

今回購入したのはあくまで「ディーラー」なので、
売却した側に支払い義務は全くありません。
そんな代行料を請求してもスルーでいいでしょう。

納車費用（約8,000円から10,000円）

これはもうそのまんまですよね。
自宅まで納車してもらうための費用として発生します。

費用云々の前に、せっかくの新車を購入したからには、
ディーラーの営業マンに納車してもらうより、
自分が取りにいって、ディーラーから初乗りしたいと思うのは私だけでしょうか。

搬送車で積んで、もしボディが傷ついたり、
飛び石などが飛んできてガラスが割れたりなんてしたら。。。

納車費用を支払うぐらいなら、自分から引き取りにいきましょう。

まとめ

どうでしょうか？

こちらの4種類の費用もひとつだけ見れば安いかもしれませんが、
合計すると35,000円から45,000円ぐらいと結構な費用になりますよね。

こんな無駄な手数料を支払うぐらいなら、自分でできることは自分でやってしまおう。

もちろん、エコカー減税100％対象車なら、
取得時や自動車税をカットすることができます。

車庫証明や納車費用については、
初回交渉時にはカット要求せずに、交渉の最終的な段階になったら切り出しましょう。

なお、下取り費用に関して私の意見は首尾一貫。
下取り査定をする前に「買取サービス」を利用してみること。
複数の業者を一度で同時査定を行なう、
ナビクル車査定を使って、あなたの車の本当の評価額を知り、
車は「下取りするべき！」という固定概念を打つ破ってしまいましょうね。