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オプション品・付属品の値引きで新車をもっと安く買う!

      2016/12/01

用品値引き

新車の値引きは「車両本体」だけが全てではありません。
なぜならオプション品、つまり付属品の値引きも考えなければならないからです。

つまり、現在の新車購入におけるもっとも重要なことと言えば、

  1. 車両本体の値引き額を増やすこと。
  2. 下取り額のアップさせること。
  3. オプション・付属品の値引きを車両本体とは別に考えること。

の3つすべてが噛み合ったときに値引き額は増大していくのです。

今回の記事では、そのうちのひとつ。
付属品の値引きを車両本体とは別に考えること。にスポットを当てていきます。

オプション・付属品とはそもそも何なのか?
また、付属品はどれぐらいの値引き額を目指していけば良いのか?

取り付けるパーツの種類により、10万円以上の価格差にもなりますよ。
付属品の値引きを制すものは、新車商戦をも制するのです!

オプション品・付属品の値引きを増やすべき理由とポイント

オプション・付属品ってなに?

そもそもオプション品・付属品とはどのようなものなのでしょう。

基本的な考え方では、後付できるパーツ。
例えば、フロアマットやサイドバイザー、
後付エアロパーツなども付属品として扱われています。

また電装品など、用品ナビゲーションやバックカメラなどについても付属品として販売しています。
ちなみに、オプションと言ってもメーカーオプションではなく、
ディーラーオプションが付属品とカテゴリー分けされるので注意しましょう。
 
関連:純正のメーカーオプション(MOP)ナビとディーラーオプション(DOP)ナビの違いはなに?
 

もちろん付属品はカタログにも掲載されています。
例えば、エスティマを例にすると、新車のカタログには車両のスペックなどメインの冊子とは別に、
後付できるオプションパーツカタログが付属されてあります。
※あくまでトヨタ車の例。

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実際新車を購入するときに、車両本体だけを購入するのは極稀で、
ほとんどの方が、

  • フロアマットやサイドバイザー
  • ナビゲーションやバックカメラ
  • ラッゲージトレイやシートカバー、イルミネーション

など、付属品も同時に購入するのです。

つまり車両本体の値引きとは別に、この付属品からも値引きを狙うべきなんです。

オプション・付属品の値引きを車両本体とは別に考えるべき理由

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なぜ用品値引きを、車両本体とは別に考えたほうがいいのでしょうか。

なぜなら、ディーラーの営業マンはユーザーにハンコを押して契約を勝ち取るために、

  • 車両本体値引き
  • 用品値引き
  • 下取り査定額

を合算して「◯◯円値引きしました!これで決めてもらえませんか?」と、
値引き額を、大きく膨らませているように見せかけて伝えてくるからです。

大きく膨らませているように見えるこの値引き。
本当に大幅値引き勝ち取っていると言えるでしょうか?

 

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例えば、こちらの新車注文書を例に挙げた場合、
①で車両本体価格の2,800,440円に対して、43万1,755円の値引きがあることはわかります。
(まーこの値引きも凄いですけどね汗)

一方で②の付属品の64万1,896円の用品・オプション品には、
値引きが一切されていないことがわかりますよね。

つまり、これは大きな機会損失をしているという意味しています。
せっかく車両本体で40万円以上の値引きが勝ち取れたのに、
用品値引きがゼロなら全く意味はありません。

本来さらなる大幅値引きを狙うのなら、64万1,896円の付属品でも値引き交渉を行なうべきでしょう。
では、用品ってどれ位の値引きを目指せばいいのでしょう。

オプション・付属品の値引き率はどれぐらいを目指すべき?

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では実際に、どれぐらいの用品値引き率を目指していくべきなのか?
できれば「20%」をゴールとして目指していきましょう。

つまり今回の64万1,896円なら、約13万円ぐらいが目安になります。

ただ、気をつけていただきたいのは、付属品すべてに対して「定価と原価」の利幅が一律ではなく、
付属品の種類によって値引きできる限界があるんです。

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例えば、トヨタのフロアマットなど通常使用する付属品の利幅は約50%と言われています。
なので、今回の付属品に計上されてあるフロアマットの例にすると、
定価67,500円のフロアマットは、33,750円が原価になるんです(ボッタ◯リ)

一方で、ナビゲーションやカメラなどの電装品に関しては、利幅がそこまでありません。
28,296円のバックガイドモニターも20,000円ぐらいが原価になります。

つまり、選ぶ用品の種類によって
値引きができる限界値が決まっており、用品すべて一律では決してありません。

ただ、ほとんどの新車購入ユーザーは、
「フロアマット」や「サイドバイザー」など利幅がある付属品と、
「ナビゲーション」や「カメラ」など利幅があまりない付属品を同時購入するはずですから、
トータルで20%ぐらいを目指しておけばいいでしょう。

「車両本体」と「付属品」を合算して値引きされるよりも、
別々に値引きをしてもらったほうが、誰の目から見ても明確でわかりやすいですし、
トータルで考えても、値引き額が増える可能性が高くなるんです。

まとめ

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まとめると、

  • 新車を購入するほとんどの方が付属品を取り付けする。
  • 車両本体とは別に付属品からも値引きを狙う。
  • 付属品の値引きは、なるべくなら20%近くを狙いたい。

このように、新車を安く購入するためには付属品のことも頭に入れておけばより有利になります。

さらに、むやみに下取りに出さず、買い取り店にも査定に出して査定額を比較することで、
最初に見積もりをした額に比べて、信じられないぐらいの安い金額で新車をゲットできる可能性があります。

車両本体250万円+付属品30万円−トータル値引き30万円=250万円
 
250万円−下取り額30万円=220万円

よりも、

車両本体250万円−値引き30万円=220万円
 
付属品30万円−値引き6万円=24万円 トータルで224万円
 
224万円−買取査定額※下取り額よりも高く売れる可能性あり=「∞円」もっと新車が安く買える。

このようなスタイルに持ち込んでいったほうが結局は、
得をして購入することができるはずですから。

この方法が、私がいつもすすめている新車を安く購入するためにできる必勝パターンなんですよね。

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